投資信託にかかる費用
投資信託を購入すると、購入時・換金時・償還時・保有時の4期間において、それぞれ手数料と税金がかかるようになります。
費用については、実際に現金として支払うタイプと、信託財産から間接的に差し引かれるタイプの2種類があります。
投資信託においては、それぞれの手数料・税金を差し引いた額が純粋な利益となりますので、いつ、どれくらいの費用がかかるかをしっかり把握しておきましょう。
投資信託の手数料
投資信託にかかる手数料には販売手数料・信託報酬・監査報酬・解約手数料の4つがあります。
| 販売手数料 | 投資信託を購入する時にかかるコストのことで、販売会社に対して支払われます。最近では販売手数料がかからない『ノーロード』という投資信託も増えているので、コストを抑えたい方は上手に活用してみましょう。 |
|---|---|
| 信託報酬 | 運用もとに対して支払われる報酬のことです。信託報酬は保有期間と保有額によって変わります。信託報酬は信託財産から自動的に差し引かれています。 |
| 監査報酬 | 投資信託では、正しく運用・運営が行われているかどうか、監査法人によって監査を受けることが義務づけられています。監査報酬は監査を受けるための費用であり、こちらも信託財産から自動的に差し引かれます。 |
| 解約手数料 | 投資信託を解約する際にかかる手数料です。ほとんどの場合、手数料は保有期間によって変動しており、保有期間が長いほど安くなったり無料になったりします。 |
投資信託の税金
投資信託の税金は、保有時と換金時、償還時にかかります。
投資信託にかかる税金は投資信託のタイプによって異なっており、日本では『株式投資信託』と『公社債投資信託』の2種類が主流となっています。
| 株式投資信託 | 分配金・・・20%（所得税15%、住民税5%） |
|---|---|
| 公社債投資信託 | 分配金・・・20%（所得税15%、住民税5%）ただし、特別分配金は非課税 解約差益・償還差益・・・20%（所得税15%、住民税5%） 譲渡差益・・・非課税。ただし、差益の20%が差し引かれます。 |
